「ＥＤＩ」とは何ですか？ ＥＤＩとは、Electronic Data Interchangeの略で日本語に訳すと「電子データ交換」となります。定義では、「企業間における商取引のためのデータを、標準化されたデータフォーマットや規則に従い、コンピュータ相互のオンライン伝送によって情報伝達する方式」となっていますが、簡単にいうと、受発注や決済など企業間の取引に関わる情報を標準化されたプロトコルに従い、コンピュータとネットワークを介して電子的にやりとりすることです。 ここで標準化されたプロトコルというのは、国内では「ＣＩＩシンタックスルール」を採用した各業界または業界を跨いだ業際の「標準メッセージ」を用いることを指しています。したがって、アメリカにおいて、「ＥＤＩ」というと「ＡＮＳＩ　Ｘ１２」または「ＥＤＩＦＡＣＴ」を用いたオンライン取引を意味し、日本においても、「ＥＤＩ」という言葉は、企業間でローカルなインタフェースを取り決めてオンライン取引を行うことではなく、「ＣＩＩシンタックスルール」または「ＥＤＩＦＡＣＴ」を用いたオンライン取引を指しています。 「ＣＩＩシンタックスルール」とは何ですか？ （財）日本情報処理開発協会の産業情報化推進センター（ＣＩＩ）が１９９２年に日本国内のＥＤＩ標準化を促進するために開発したシンタックスルールです。 各業界や業際において、ＣＩＩシンタックスルールをベースにした標準メッセージが策定されています。ＣＩＩシンタックスルールによるＥＤＩを行うには、トランスレータ（ＥＤＩデータ変換ソフト）が必要となります。 「ＥＤＩＦＡＣＴ」とは何ですか？ EDI For Administration,Commerce and Transport（行政，商業，輸送のための電子データ交換）の略です。 正式には、ＵＮ／ＥＤＩＦＡＣＴと言い、国連欧州経済委員会が開発した国際ＥＤＩ標準で、シンタックスルールや標準メッセージを定めています。ＥＤＩＦＡＣＴのシンタックスルールは、ＩＳＯ（国際標準化機構）にＩＳＯ９３７５として登録され、１９８８年に公開されています。 「ＡＮＳＩ　Ｘ１２」とは何ですか？ American National Standards Institute x12の略です。 米国規格協会が定めたＥＤＩに関する米国内標準規格で、ＥＤＩメッセージや各種コードが標準化されています。 「標準メッセージ」とは何ですか？ 標準メッセージとは、各業界または業際の取引に係わる情報の項目を定めたものです。 日本国内においてＣＩＩシンタックスルールをベースにした標準メッセージが、下記に示す各業界及び業際において制定されています。 ＥＩＡＪ （電子機器業界） ＦＥＰＣ （電力業界） ＴＩＲＡ （繊維業界） ＨＷＳＷ （小型コンピュータ業界） ＪＰＣＡ （石油化学業界） ＪＣＭＡ （電線業界） ＮＥＷＳ （新聞広告業界） ＪＡＬＦ （アルミニウム業界） ＣＩＮＴ （建設業界） ＶＭＤＩ （自動販売機業界） ＪＴＲＮ （物流業際） ＰＡＪＥ （石油業界） ＨＩＩＳ （住宅産業業界） ＪＤＩＹ（ＨＯＭＥ） （ＤＩＹ業界） ＪＡＭＡ （自動車業界） ＳＪＡＣ （航空宇宙業界） ＪＩＳＩ （鉄鋼業界） ＴＲＰＴ （運送業界） ＣＰＳＤ （通信資材業界） ＴＦＣＡ （電話工事業界） ＪＥＭＡ （重電業界） ＪＧＡＳ （ガス業界） ＷＡＶＥ （広告業界） 　 「ＥＤＩ」を始めるのに必要なものは何ですか？ ハードウェアとして必要なものは、コンピュータ（パソコン），モデム（コンピュータと電話線を結ぶ機器）です。 ソフトウェアとして必要なものは、「トランスレータ」，「通信制御ソフト」及び「業務処理ソフト」です。 これに、電話回線があれば、「ＥＤＩ」が行えます。 「トランスレータ」とは何ですか？ 各企業独自のデータフォーマットをシンタックスルールをベースにした標準メッセージのフォーマットに変換したり、逆変換するためのソフトウェアです。既に、各ベンダーより提供されております。 ＣＩＩシンタックスルール用のトランスレータには、ＣＩＩが認定したＣＩＩ推奨トランスレータがあります。 「ＣＩＩ推奨トランスレータ」があるんですか？ 電子商取引推進センター（ＥＣＰＣ）内に設置されている「シンタックスルール検討委員会」でトランスレータの推奨基準を策定しています。その基準に基づき審査で認定されたトランスレータ製品には「ＣＩＩ推奨」が表示できます。 「ＥＤＩで使用されている通信手順」は何ですか？ 全国銀行協会連合会が制定した全銀協標準プロトコル（全銀手順），日本チェーンストア協会が制定したＪＣＡ手順／ ＪＣＡ−Ｈ手順が、国内のＥＤＩ取引の通信プロトコルとして多く用いられています。その他、Ｈ手順やＯＳＩ／ＦＴＡＭ手順、ＦＴＰも用いられます。 「ＥＤＩのもたらすメリット」は何ですか？ ＥＤＩのもたらすメリットの代表的なものは、以下の７つです。 事務効率化（ペーパーレス） 再入出力の省力化 人為ミスの排除 事務処理コストの削減 時間の短縮 事務スペースの効率化 コンピュータ・ハードウェア／ソフトウェア投資の削減 ※出典　ＥＤＩＦＡＣＴガイドブック（ＪＡＳＴＰＲＯ） 最近では、ＥＤＩ取引を行わない企業に対して、取引停止や罰金などのペナルティが 科せられる例もあります。 「正しいＥＤＩ製品」の見分け方はありますか？ 最近、「ＥＤＩ対応」といった製品が多く見られますが、標準化されたプロトコルを利用しているという意味で本当にＥＤＩに対応している製品は、「トランスレータ」が搭載されており、業界または業際の標準メッセージが登録されている製品といえます。